「最近よく聞くトークンエコノミーってなに？」
「仮想通貨となんか関係あるの？？」
「トークンエコノミーってどんな可能性を秘めているの？」
なんて思っていませんか？
【トークンエコノミー】とは仮想通貨トークンなどを使って作られる経済圏のことを指します。
トークンを使った世界が浸透していくと、今までの経済の「無駄」が消え、より生活しやすい世界になっていくんです。
…と言っても、あまりイメージが湧かないですよね？
そこで今回は、そもそもトークンエコノミーとは？から仮想通貨との関係性、メリットデメリット、可能性などありとあらゆる情報をこちらの記事に詰め込みました。
この記事を読めば、これから仮想通貨を使った新しい経済＝トークンエコノミーの可能性に間違いなく感動するでしょう。
それではどうぞ。
目次
トークンエコノミーとは？
まずトークンエコノミーを直訳すると、
- トークン＝モノやサービスと交換することができる代替貨幣
- エコノミー＝経済
を意味します。
つまり、トークンエコノミーは「トークンを使った経済」のことを意味します。
…と言ってもよくわかりませんよね。
簡単に説明していきます。
トークンエコノミーを簡単にいうと
そもそもトークンとは、ビットコインなどの仮想通貨のブロックチェーンを利用して作られた独自コインのことを指します。
仮想通貨の登場により、最近では企業や個人が簡単にトークンを発行できるようになっています。
例えば、A社が「Aトークン」を発行したとしましょう。そしてそのトークンに価値を感じたB君やC君、D君などが、そのAトークンを購入したとします。
このように需要が一定数増えると、Aトークンには一定の価値がつきますよね？
そうなると、この価値がついたAトークンを一つの通貨のようなものとして利用できるようになります。
こんな感じで、Aトークンを中心とした一つのエコノミー（経済圏）が生まれるんですね。
円を使わずにトークンだけでモノやサービスの売買ができるので、トークンを中心とした新しい経済圏を獲得することができるんです。
これがトークンエコノミーです。
従来のエコノミーとトークンエコノミーの違い
従来のエコノミーは国が日本円やドルなどの通貨を発行して、それをモノやサービスと交換することが一般的でしたね。
しかしながら「トークンエコノミー」は従来の経済圏とは全く違って、個人や企業がトークンを発行して、それを一つの通貨としてモノやサービスと交換できるようになります。
つまり、円やドルといった法定通貨を使わずに、自身で発行したトークンによって経済を形成することができるのです。
企業や国が影響力を持っている時代から、個人が影響力を持つ時代へと変わっていくのです。
仮想通貨とトークンエコノミーの関係
仮想通貨とトークンエコノミーには切っても切り離せない関係があります。
トークンを発行する際に大切なのは、そのトークンが果たして本当に信頼できるのか？ということです。
その信頼性を測るには仮想通貨の技術ブロックチェーンが大きく関わってきます。
ブロックチェーンとの関係
トークンの信頼を獲得するには、ブロックチェーン技術が必要不可欠になります。
トークン自体が存在しなかったり、数量の虚偽であったりとそのトークン自体が信用できるものかどうかわかりません。
そこで、ブロックチェーンによる第三者の承認を加えることによってそのトークンの信頼性を担保し、安心して取引が行えるのです。
ICOとの関係
ICOとは、Initial Coin Offering：イニシャル・コイン・オファリングと呼び、新規仮想通貨公開という意味です。
資金調達をしたい企業や事業プロジェクトが、独自の仮想通貨＝トークンを発行、販売し、資金を調達するプロセスのことを指します。
トークンエコノミーの世界を浸透させていくには、質の高いICOを多く普及させる必要があります。
なぜなら、当たり前ですが質の低いトークンは価値が付きづらく、経済圏を作り上げることはできないからです。
しかし現時点だと、ICO案件には規制があまりなく詐欺コインが横行しているのが現状なんですね..。
ただ最近では、スイスがICOのガイドラインを発表したりと、徐々に法整備を整える動きが出ています。
ICOの環境が整備されることは、僕たち投資家の保護になると同時に、トークンエコノミーの発展にも繋がるのです。
トークンエコノミーは何がすごいの？
トークンエコノミーは、今まで国や企業が影響力を持っている時代から個人が影響力を持つ時代に変わる仕組みです。
一体、トークンエコノミーがどのようにすごいのか？を今から解説していきますね。
自ら経済圏を作ることができる
これは、トークンエコノミーとは？でも説明しましたが、トークンエコノミーは自ら経済圏を作ることが可能になります。
今まで円などの法定通貨でしか取引できなかったものがトークンや仮想通貨で購入できるようになります。
円を経由しなくてもトークンや仮想通貨で取引が行えるので、今までと違い自分自身の独自の経済圏を作ることができます。
見えない価値を定量化できる！？
今まで価値として数値化できたは、会社の株価や円やドルなどの法定通貨としての価値です。
しかし、これからは人（人気）、プロジェクト、アイデア、人脈などを今まで定量化できなかったものが定量化できるようになります。
個人が上場してもいいですし、プロジェクトが上場してもいいですし、市や県が上場してもいいですし、国が上場してもいいです。
実際に、欧州のエストニアは国自体をhttps://kabutan.jp/news/marketnews/?b=n201712250418をするということが話題になりましたしね。
このように価値があると思うものは、どんどんトークン化して、今まで定量化できなかったものが価値が見える、定量的なものに変わっていくのです。
誰でもトークンを使ってすばやく資金調達ができる
今までは個人が大きな資金調達をしようと思ったら、会社を作って、上場をするという大きなハードルがありました。
しかし今はそんなことをせずとも、個人のトークンを販売して資金調達をすることも可能です。
面倒な手続きや厳しい審査がなくても個人トークンを発行できるのですばやく資金調達できます。
トークンエコノミーデメリット
ここまでの説明で、トークンエコノミーのすごさや魅力は十分伝わったと思います。
しかし、トークンエコノミーにはデメリットもあります。
- 個人の価値が明確に見えてしまうところ
- トークンエコノミーの概念が普及していない
- トークン価格が安定していない
以上の3つです。
個人の価値が明確に見えてしまうため、今まで考えられない摩擦が起きてしまう可能性があります。
例えば、Aくんのトークン価格が10円、Bくんのトークン価格が100円だったとして、二人の信用度の差が10倍になってしまいます。
トークンの価格で個人の信用度が明確に数値化されるので、信用度の幅がわかってしまいます。
信用が目に見える形で現れるということは良いことでもありますが、反対に信用がない人にとってはかなり厳しい世の中になります。
youtuber、ブロガー、芸能人など、個人を生かして活動している人たちにとってはとても良い経済ですね。
また、まだトークンエコノミーの概念が普及していないということもデメリットとしてあります。
トークンエコノミーは多くの人を巻き込んで行かないと実現できない世界です。
他には、「出来高が少ないために価格の変動も大きくなり、投資家としては怖い」ということもデメリットとして挙げられるでしょう。
実例！日本のトークンエコノミーを使ったサービス
VALU
出典元：https://valu.is/
VALUは株式会社VALUによって運営されているフィンテックサービスです。
個人がVAと呼ばれる個人株式のようなものを発行して自由に売買が行われるプラットホームになります。
個人の価値を可視化することができるので、自分の価値を定量的に判断できますよ。
気になる人や興味深い人のVAを購入して、応援するという仕組みでビットコイン使って売買が行われます。
アプリをダウンロードしたい場合はこちらをクリックしてください。（AppleStoreかGooglePlayを選んでください。）
タイムバンク
タイムバンクは「時間」を株式のように売買ができる取引所です。
VALUと少し似てますが、違う点として買った時間を利用できるのがタイムバンクの特徴です。
すでに堀江貴文さんや為末大さんや田端信太郎さんなど、ネット界で話題のメンバーが続々時間を売っていますよ。
有名人、著名人の時間を買って相談をできるので、何か聞きたいことがある人にとってはとても良いサービスですね＾＾
アプリをダウンロードしたい場合はこちらをクリックしてください。（AppleStoreかGooglePlayを選んでください。）
トークンエコノミーの可能性・将来性
トークンエコノミーには無限の可能性を秘めています。
考えられることと言えば、地方自治体のトークン化などですね。
あの有名な「落合陽一」さんも下記のようにおっしゃっています。
沖縄トークンを例にすれば、「みなさんのお金を使って、沖縄をこんなふうにつくり変えて、こんなふうに経済を成長させます」という説得力のあるビジョンを描ければ、その期待に対してお金を集めることができるようになります。
沖縄がICOすることになれば、ドキドキして、ぜひお金を出したいと思う人は日本中にいるはずです。僕なら絶対に投資します。
日本人全員の可処分所得、さらには世界の人々のお金が財源になるのです。トークンに投資した人は、それを長期保有してもいいですし、値段が上がったところで、転売することもできます。この投機性は、価格決定や流動性に力を貸すでしょう。
など落合さんもおっしゃっています。
つまり、沖縄がICOしてトークン化することによって国の財源に頼ることなく、沖縄県民または投資した人たちの手によって沖縄をより良い県へと変えることなんかも可能であるということですね。
生活面でいうと、僕たちの体にICチップを埋め込んでそれを自動で研究所に送ってその対価としてトークンをもらうこともできるようになるかもしれません。
他にも車がトークン化して、燃費状況、渋滞情報などを発信して対価としてトークンをもらって、そのトークンをETCとしての支払いに使えるなどもできますね。
AIやIoTの技術と重なることができれば、もっとおもしろい経済になります。
このようにトークンエコノミーが浸透してくれば、僕たちが普段無駄だなと感じていることが排除され、効率化していきます。
このトークンエコノミーの可能性を感じつつ、日々の情報速度についていけるように常にアンテナを張っていきましょう。
まとめ
いかがでしたか？
今回はトークンエコノミーについて紹介させていただきました。
今、仮想通貨によるブロックチェーンの実用化が急ピッチに進んでいます。
しっかり仮想通貨やブロックチェーンなどの技術に対して知識を持っていなければ、時代の変化に対応ができなくなる可能性があります。
この記事を読んで、時代を先取りして変化に対応できこれからをしっかり歩んでいけるようになって欲しいとも思っています。
日本を変えることができるこのトークンエコノミーの拡大を僕は非常に期待しています。
