【FPが教える】保険って大事?医療保険や生命保険の必要性を徹底解説

「保険って加入しないといけないの?」
「保険に加入したくないけどいざって時大丈夫?」

みなさんこういった疑問や不安を抱えていませんか?

今回はそんな方に向けて、ファイナンシャルプランナーの資格を持っている私が、保険の必要性を詳しくお伝えして行きます。

医療保険や生命保険、がん保険などさまざまな保険の必要性をご紹介していきますので、是非ご参考にしていただければと思います。

自分にとって保険が必要か不必要か、しっかりと理解することが出来れば間違いなく無駄な出費は無くなり、保険に対する不安も解消することが出来ます。是非最後までご覧になって保険の必要性を知ってもらえればと思います。

保険の必要性は?

さっそく本題に入りますが、保険の必要性は高いのか低いのか考えて行きましょう。保険といっても様々な種類がありますが、例として生命保険に加入している人は8割を超えており、多くの人が保険は必要と考えているようです。

生命保険の加入率等のデータから見えてくるもの

ですが保険に加入している多くの人は、

「子供が出来たから子供の未来のために貯蓄型の終身保険に入ればお得」
「病気で入院したら大変だから医療保険には入っておこう」
「医療費が高額で治療できないと困るからがん保険には入らないと」

と言ったように、保険のTVCMや保険の営業に来た人の言葉をそのまま受け取って加入しがちです。もちろんこれらの言葉は間違ってはいませんし、確かに生活に安心は生まれます。

ですが実は、お金に対する考え方を変えたり社会保障の仕組みを理解しておけば、保険に加入しなくとも安心して生活することが可能です。そのため世間のイメージほど保険の必要性は高くないと私は考えています。

ではどうやってお金に対する考え方を変えるのか、社会保障の仕組みが保険にどう関係するのか、まずは医療保険を例に考えていきましょう。

医療保険に加入するとかなり損をする?

医療保険とは事故によるケガや病気などが原因で、医療費が高額になってしまう時に備える保険です。

例として入院したときに1日5000円の給付金が支払われたり、手術した時に1回10万円の給付金が支払われたりする保険となっています。

前述の通りこういった形の医療保険は、お金に対する考え方を変えたり社会保障の仕組みを理解しておくだけで、実は自分にとっては不要であったり損であったりします。ではその理由について具体的にご紹介していきます。

貯金で医療費は賄える?

良くある考え方ではありますが、医療保険に支払う保険料を自分で貯めてその貯金で医療費を賄おうと言う考え方です。

保険会社に払う保険料の多くは保険の勧誘に来る人の人件費であったり、TVCMなどによる広告費にも充てられています。そのため人件費や広告費に充てられるような保険料を払うよりは、保険会社に支払う分のお金を貯金し、自ら病気や事故に備えたほうが得と言えます。

「貯蓄型の保険なら満期に支払った保険料が全額帰ってくるから貯蓄型の保険入った方がいいんじゃない?」

こういった意見もあるかもしれませんが、貯蓄型の保険は保険料が高額で、病気やケガをしたときに受け取れる保険金がかなり低くなっています。尚且つ途中解約した場合は支払った保険料はほとんど帰ってきません。

満期に払った全額の保険料を受け取るには、高額の保険料を毎月支払うというリスクがついてまわります。そのため自ら病気やケガに備えて貯金をする方が合理的です。

「入院して仕事が出来なくなったら収入がなくなってしまうから貯金なんてすぐ無くなってしまう」

と思う方も問題ありません。健康保険に加入している方なら「傷病手当金」という制度があります。

「傷病手当金」とは病気やケガが原因で仕事が出来ずに給料が支払われなかったり、給料が下がってしまった場合にその間の所得補償をしてくれる制度です。

連続で3日間欠勤した場合に4日目から傷病手当金が支給されます。金額は標準報酬月額の3分の2ですが最長1年6か月間保証してもらえます。

日本ではこういった手厚い社会保障が数多くありますので、保険に無理に入らずとも自ら貯金するだけで安定した暮らしが出来ます。

長期入院した場合でも大丈夫なの?

とはいえ、長期入院や手術を重ねて医療費が高額になってしまう不安もあるかもしれませんが、そういったときに役に立つのが「高額療養費制度」です。

日本では公的医療保険に加入することになっており、会社員は健康保険、自営業や専業主婦は国民健康保険、と言った形で全ての人が名称は違えど公的医療保険に加入しています。

公的医療保険では基本的に医療費は3割負担となっていることは良く知られていますが、医療費が高額になり負担が大きくなった時のために、1か月の自己負担額の上限が定められています。

「高額療養費制度」ではその上限を超えた金額を払い戻してもらう事が出来ます。

自己負担の上限は年収や月収によって変わってきますが、例として月収28万~50万円の人は毎月の上限は8万円程となっています。また過去12か月以内に3回以上、自己負担額の上限を超えていた場合は4回目以降は自己負担限度額が44,400円となり、自己負担額の上限が小さくなります。

さらにこの制度の自己負担額は世帯で合算することが出来るので、もし家族が連続して事故や病気になった時でも1か月の自己負担額の上限は変わりません。そのためしっかり貯金をしていればもしもの場合でも難を逃れることが出来ます。

医療保険に加入して得られるメリットとは

ここまで医療保険は加入しても損をする、といった話をしてきましたが医療保険が絶対に不要であるわけではありません。ここからは医療保険に加入して得られるメリットもお伝えしていきます。

まず何より大きいのが、保険に入ったその時から手当を受けられる事です。貯金をした方が得だという話はしましたが、貯金している間もなく病気や事故に合う可能性は捨てきれません。

また「高額療養費制度」があるから貯金をしておけば安心ではありますが、事故や病気が何か月、何年も続いてしまうという不運も可能性はかなり低いですが人生にはあり得ることです。

これではしっかり貯金をしていたとしてもお金が足りなくなってしまいます。こういった万が一に備えて保険に入っておけば絶対的な安心感を得ることが出来ます。

結局医療保険には入るべき?

では結局医療保険には入るべきなのでしょうか?

人生には何が起こるかは分からないので絶対的な事は言えませんが、日本は社会保障がかなり充実しているので医療保険に入らなくてもしっかりと貯金があれば比較的安心できると言えます。

ただケガや病気は本当にいつ起こるか分かりません。どうしても不安を強く感じるのなら保険料を貯金に回すなんて考えずに医療保険に加入して安心して生活を送った方がよっぽど心理的に健全です。

大事なのは社会保障の内容をしっかり理解し、自分の不安材料は本当に医療保険でしか解決できないのか、自分でしっかり考えることです。

しっかりと考えたうえで医療保険は必要か不必要かを、保険の勧誘やTVCM等に惑わされずに自分で選択していきましょう。

他の保険の必要性は?

ではここからは他の保険の必要性についてもお伝えしていきます。どの保険も保険会社の言われるがままに入るのでは無く、自分に本当に必要かどうか考えることが大事になってきます。

まずは生命保険の必要性について考えて行きましょう。

生命保険はどんな保険?

生命保険は契約者が死亡または高度障害状態になった時に、契約者が指定した受取人に保険金が支払われるという仕組みです。

生命保険にも掛け捨て型と貯蓄型があります。医療保険と同じで貯蓄型は毎月の保険料は高額で途中解約すると支払った保険料より少なくなって戻ってきます。

ですがプランによっては満期まで払い続ければ戻ってくる金額は支払った保険料より高くなります。

多くの人が貯蓄型を選択し、家族のために保険で貯蓄をしつつ満期で返戻金を受け取るという形をとっています。

生命保険には入るべき?

病気やケガと違って死ぬことは一度しかありません。そのため生命保険は医療保険よりは比較的単純に考えられます。

まず貯蓄型についてですが満期で支払った額より大きくなって戻ってくるのは魅力的ですが、もし保険料の支払いがきつくなって途中解約することになったらかなりの金額を損失することになります。

そのためお金を増やしたいと思って保険に入るのならオススメはしません。資産運用などの勉強をして別の方法で着実にお金を増やしていった方が安定します。

もし自分が死んでしまったら家族が心配という方は貯蓄型では無く掛け捨て型の生命保険に入ったほうが合理的です。また残された家族には遺族年金という社会保障制度も適応されます。

残された家族がいくらの給付を受け取ることが出来るのか調べれば計算することが出来るので、生命保険も医療保険と同様で社会保障をしっかり理解し自分に必要か判断しましょう。

がん保険や、ケガ保険は必要?

ここからはがん保険やケガ保険についても考えて行きます。がん保険については良くある勘違いとして、

「がんの治療は高額だからがん保険に入っていないと治療が出来ない」

と思われがちです。ですが、がんの治療も多くは前述した「高額療養費制度」でカバーできます。

先進医療は「高額療養費制度」の適応外なので自分は本当に先進医療を受けたいのか「高額療養費制度」の範囲内で十分なのか考えて加入するか決めると良いです。

ケガ保険はケガによる通院、入院、手術をカバーする保険です。ケガ保険は毎月の支払額が低く通院でも保険金を受け取ることができるので、突発的なケガが多い子供には加入させておくと得する場合があります。

また個人賠償責任特約を低価格でつけられるので外で遊ぶことが多い子供には、保険料の低いケガ保険に加入させておくのは良い手かも知れません。

まとめ

今回は保険の必要性についてご紹介していきました。私は民間の保険は必要ないと感じており公的医療保険のみ利用し、その分しっかり貯金して病気やケガに備えています。

ですが人生ではいつどんな病気になるか、どれだけのケガをするか全く予想がつきません。

そのため保険において100%正解と言える答えはファイナンシャルプランナーの資格を持っている私も分かりません。

ですので、繰り返しになりますが社会保障をしっかりと理解し、自分の持っている不安材料は保険でしか解決できないのか、社会保障で十分なのかを考えましょう。それから自分や家族の生活が豊かになるようにどのような保険に加入するのかを選んでいくのが一番良い方法です。

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